デジタルマーケティング | 株式会社ディーセントコーハ

マーケティングDX推進は差し迫った経営課題に

デジタルマーケティングはビジネス環境の激しい変化に対応することを目的としたDXの一つと言えます。しかし、多くの企業においてDXが進んでいない状況が各種レポート（調査）で発表されています。
国の推計では2025年までにDXを完了させ、デジタル企業に変革しなければ、デジタル競争の敗者になり、最大で年間12兆円の国内経済損失が発生するとされており、残された時間も限られてきました。
多くの企業で既に実践されるようになったデジタルマーケティングの実行と精度向上が、企業成長の成否を決める時代になっています。

顧客接点のデジタル化に伴う、営業・マーケティング改革

DXは幅広い概念として、様々なテーマにおいて語られますが、大多数の企業が直面する課題として、デジタルやテクノロジーの進化と社会浸透に伴い、『顧客との接点』が急激に変化し、顧客との関係性が変化している点が挙げられます。

アナログ接点から、デジタル接点への変化

俗人的な訪問営業（昭和スタイル）に、自社・顧客共にコストを掛けられない時代に。
コロナ禍によりリモート商談が増大し、顧客との接点減少。
顧客が自らインターネット、ウェビナーなどデジタルで情報収集。

新規顧客開拓チャンスの増大

インターネットでの出会い創出が可能。
顧客のニーズを先読みした商品・ソリューション提案を実現。
既存顧客への営業効率化により、新規開拓リソースの拡大。

よくある悩み

DX推進する上で、直面する課題はどの企業にも存在します。

人的リソース不足

テクノロジーやDX知見ある人財が不足している。
既存のビジネスと両立しながらではリソースを確保できない。
社内の各部門の理解を得ることが難しい。反対勢力が存在する。

戦略とマネジメント

DX何から始めるべきか道筋、計画が立てられない。
ビジネス成果（売上や拡大）に結び付く活動になっていない。
戦略や青写真はあり、着手しているものの、計画通り進捗しない。

テクノロジー理解

どのようなテクノロジー、ソリューションを導入するべきか選択できない。
投資対効果が見極められない。
ソリューションベンダーからの提案が最適なのかわからない。

DX成功には、“単純化と矮小化”に惑わされないこと

DX成功を阻害する要因として、“単純化と矮小化”があります。

単純化

単純化とは、すべての企業においてビジネスプロセスは複雑であるにも関わらず、取り組み易い領域だけ切り取ってDX推進し、企業成長を夢見ること。

矮小化

矮小化とは、外部の支援企業（コンサルやソリューションベンダーなど）が導入したい・販売したいものに注意を向けてもらうために、全体ではなく部分に焦点を当てられている（視野が狭くなった）状態のこと。

DXは企業成長、つまり売上拡大に直結する活動であるべきです。デジタル技術やソリューション導入、DX専任組織を作ることが目的ではありません。DXは企業成長の手段と位置づけ、真のゴールに向かって、ビジネスプロセス全体を見通し、取り組む必要があります。

豊富な経験とノウハウに基づいた支援

DX知見と経験

弊社のスタッフは、DXに先進的に取り組んできた米国大手ソリューション企業や、国内大手の通信・テクノロジー提供企業のBtoBマーケティングを担ってきました。それらの経験と豊富な知見を活かし、デジタルとは縁遠かった国内企業のDX変革を、超巨大企業からベンチャー企業まで、真の成長をゴールに、“単純化と矮小化”に惑わさず、硬派な支援を行っています。

目線を同じにできる業務経験

また、弊社のスタッフは、国内の事業会社出身者であり、営業業務含め国内企業のリアリティある業務を経験しています。そこのことが、支援先企業の方々の悩みや目線を合わせた支援に繋がっています。

顧客の声

国内大手　DX挑戦中企業の役員コメント

「まさしくここ数カ月の「戦友」という思いで取り組ませて頂きました。筋を通し、硬派で王道のど真ん中を胸張って突き進んでいく御社の仕事の進め方は、いつでも清々しく、また本当に勉強になります。」

ご支援スタイル

専門人財のパートナー

頭ごなしに一般論で戦略を創り上げるだけや、ソリューション導入だけ推進するようなことはしません。貴社社員の方々と共にＤＸ推進することができる、専門人財を社員に加えるのと同等の支援を行います。

自走を目指した寄り添い

DXにより企業成長するために、今取り組むべきことを、次々リードしつつ、寄り添いながら支援します。最終的には、貴社自らが力を付け、自走いただくこと支援のゴールとします。

スピードと推進力

成功にスピードは欠かせません。週次や隔週のタームで進捗を確認し、次々にステップアップすることを目指します。時には、全社戦略を設計し、時には、実行における具体的な支援、実務をサポートすることで、DX推進に必要な全ての業務を推し進めます。